アメリカ人の80%「もっとみんな工場で働けばこの国は良くなるのに」アメリカ人の75%「だが俺は嫌だ」

「これは階級、教育、人種を問わず当てはまる結果だ」と、ケイトー研究所ハーバート・A・スティフェル貿易政策研究センターのコリン・グラボウ副所長は調査発表時に記した。
「最も熱心な18〜29歳の層でも、製造業への関心はわずか36%にとどまっている。」

グラボウ氏はさらに、2024年5月時点で 製造業の求人は約60万件 （セントルイス連邦準備銀行によると、現在は約50万件）あり、求人が不足しているわけではないと指摘した。
しかし、アメリカ人が一般的に製造業についてどう考えているかと、彼ら自身がどう捉えているかの間には乖離がある。
グラボウ氏は、これが全米製造業協会と海軍長官がともに移民の増加を訴えている理由の一つだと指摘する。

「そのような仕事には、それを埋められるほどの興味を持つアメリカ人が見つからない」と彼は書いた。