YouTubeの10分映画に映画業界ブチ切れ、投稿者を特定し法的措置へ

この1年で950億円余りの被害が確認され、団体は投稿者の特定を進め、法的な措置に乗り出しています。

映画の映像や静止画を無断で使用し、字幕やナレーションを付けてストーリーを明かす10分程度の動画は、
短時間で内容が分かることから「ファスト映画」や「ファストシネマ」と呼ばれています。

著作権法に違反する疑いがありますが、去年の春ごろからYouTubeへの投稿が目立つようになり、
映画やアニメの会社などで作るCODA＝コンテンツ海外流通促進機構が実態の調査を始めました。

その結果、この1年だけで少なくとも55のアカウントから2100本余りの動画が投稿されたことが分かったということです。

ファスト映画は新型コロナウイルスの感染拡大を受けた巣ごもり需要の中で増えたとみられ、1本で再生回数が数百万回に達しているものもあります。

アカウントの所有者はひと月で数百万円の広告収入を得ている可能性もあり、CODAは、本編が見られなくなることによる被害の総額を956億円と推計しています。

CODAは映画会社などと連携して、悪質なアカウントについて、YouTubeの本社があるアメリカの裁判所に投稿者の情報開示を申し立てているほか、
警察に情報を提供して告訴などを行うことにしています。

◆映画産業 強い危機感「一掃を図りたい」

CODA＝コンテンツ海外流通促進機構が把握している「ファスト映画」のアカウントでは「シン・ゴジラ」や「バトル・ロワイアル」「進撃の巨人」などの国内の作品だけでなく、
「スパイダーマン」「ジョーカー」など海外の作品も投稿されています。

CODAの後藤健郎代表理事は「ファスト映画を見た人が本編を見ないことにつながりかねず、被害は甚大だ。
映画会社や興行会社が苦しい状況の中、ファスト映画の広告収入で大きな利益が出ているのは許しがたい。
こうした悪質な犯罪の被害が大きくなる前に、開示された証拠に基づいて警察に相談し、摘発に結び付けることで一掃を図りたい」と話しています。